結婚、妊娠、そして出産、育児。女性にはライフステージの大きな変化が何度も訪れます。こうしたタイミングを経て、時に経済的に不安定な立場に置かれることもあるでしょう。
また、不況が長期化している日本では、かつて一家の大黒柱として家計を支えていた男性の給料もなかなか上がらないのが実情です。夫の給与だけに依存していては、金銭的なリスクに常にさらされる状況ともなりかねません。こうした背景から、女性の経済的な自立は、これまでにないほど重視される時代になっています。
こちらでは、女性が経済的に自立すべき理由と、「手に職」をつけるメリットについて解説していきます。「わたしはまだ大丈夫」「だけど少し不安もある」と心に引っかかっているいまのうちから、経済的に自立する準備を整えていきましょう！
これまでのように、経済的に男性に依存する形ではなぜダメなのでしょうか？ その理由にはさまざまな要素が関係しています。
何かにつけて男女平等が叫ばれていますが、雇用状況や給与所得の男女差は依然として埋まっていません。また、終身雇用制度の崩壊によって男性だけに頼ればよかった時代は終わりを告げようとしています。さらに離婚や死別など、寄りかかっていた柱がいきなり崩れ落ちることも考えられます。
いざという時に自分や子どもを守るためにも、そして自分自身の人生を切り開いていくためも、経済的な自立はこれからの女性の生き方にとって重要なテーマになっているのです。
男女雇用機会均等法の制定から、すでに長い年月が経っています。しかし法の強制力をもってしても、男女の雇用および給与所得の格差を埋めることはできていません。
男女雇用機会均等法とは
男女の雇用機会を均等と待遇を均等にする目的で1985年に制定、1986年に施行された法律。採用、昇進、福利厚生、定年、退職といった待遇において男女差を無くすことなどを定めている。保母さんが保育士に、看護婦が看護師に名称が変わったのもこの法律の影響。
国税庁が発表した平成30年分民間給与実態統計調査によると、平成30年の給与所得者数は5,026万人、そのうち男性が2,946万人、女性が2,081万人です。給与平均額を見ると男性は545万円、女性は293万円と2倍弱もの差が出ています。
さらに、結婚・出産・育児のステージのボリュームゾーンと考えられる年代から、女性の平均給与所得は上がっていくことはなく、緩やかな下落へと転じています。特に30代以降からは、男女の格差は埋まるころか、むしろ広がる結果となっているのです。
成果主義が台頭し、これまでの年功序列が徐々に形骸化するなか、終身雇用制度は近い将来に崩壊するといわれています。一昔前のような「男性は稼ぐ」「女性は家庭を守る」といった暗黙のルールは、時代にそぐわないものになってくるでしょう。
女性も収入を得て生活を支える、共働きの需要は増えてきていますが、先述のとおり女性の就労市場での立場は弱いのが現状です。また労働市場での立場をそのまま家庭に持ち込む男性も少なくないため、家庭内でのパワーバランスも女性が弱くなりがちです。こうした背景から、多くの女性は職場でも家庭でも我慢を強いられています。
しかし、男性側も収入や雇用における安定は期待できなくなってきています。女性が稼ぎ経済的に自立すること、そして職場・家庭双方での立場を確立することは、ますます強く求められるようになっているのです。
厚生労働省が発表した令和元年の離婚率は、約38.3％。約3組に1組が離婚している状況であり、決して他人事ではありません。
何より問題なのは、女性が男性に経済的に依存していた場合、離婚問題が出てくるとさらにその立場を弱めてしまうことです。DVや不倫、性格の不一致など離婚の理由はなんであれ、いざという時に自分と子どもを守るためにも、女性の経済的自立は今後、必要不可欠な要素となってくるでしょう。
男女格差はまだまだ埋まらないものの、女性の価値観には少しずつ変化が現れてきています。
これまでは、子どもが生まれてから「妻として」「母として」という、その他大勢に強いられた「他人軸」に埋もれて生きていくのが是とされてきました。しかし人生100年時代の到来で、子育てが終わった後の「自分のための人生」の長さに多くの方が気付き始めたのです。
この事実に、子どもが巣立つ段階で気付いても時すでに遅し。これまで他人の価値観に従って走っていたレールが突如無くなるため、どっちに向かって走ればよいのかわからなくなってしまいます…
さらに昨今では、新型コロナウイルスの蔓延を受け社会情勢は急変しています。社会のルールや価値観ではなく、自分で考えて行動しなければ自分自身を守れない世の中になってきており、その決断の責任を負ってくれる人も自分以外には誰もいません。
自分で決めたことに責任を持ちやり遂げるためにも、女性の経済的自立は欠かせないものとなってきているのです。
注目を浴びるようになった「女性の経済的自立」。しかしこの動きは、ここ数年に限った話ではありません。過去にも多くの著名人が女性の経済的自立について言及・推奨しているのです。
女性よ自立しなさい。自分の足で立ちなさい。
ナイチンゲール（英国の看護師、社会起業家、看護教育学者 / 1820～1910）
自分の人生には、自分で責任を持つべきだから、ただ自分を幸せにしてくれる白馬にまたがった王子様を待っているなんてダメ。自分の将来は、自分で切り開いていかなきゃね。
キャメロン・ディアス（米国の女優 / 1972～）
究極のチャレンジは独自のスタイルと魅力を確立することよ。
マドンナ（米国のシンガーソングライター、女優 / 1958～）
これらはあくまでも一例に過ぎませんが、古くはナイチンゲールの時代から「女性の自立」はすでに言及されていることがわかります。
男性に依存せず、自分で自分の未来を切り開く。そのためには、多少なりともお金が必要です。そして経済的自由を手に入れるためには、稼げるスキル、つまり手に職をつけることが重要になってきます。
女性が「手に職」をつける大きなメリットとして、経済的な自立を果たせること、そして適切なワークライフバランスを実現できることが挙げられます。
手に職を付けておけば、結婚・出産・育休などのタイミングにおいても、大幅な収入減を強いられることはありません。経済的な自由を手にするということは、家計が潤うのはもちろんのこと、子どもの教育や自身の将来など、さまざまな面において選択肢が広がることを意味しているのです。
女性の経済的自立に立ちはだかる大きな壁のひとつに、産休育休によるブランクがあります。先述した男女の賃金格差調査でも見られたように、産休育休を挟むタイミングだと考えられる30代以降は給与所得が横ばいになっていることはその証拠といえるでしょう。
育休復帰後は時短勤務になる、もしくは退職してパートに出るといった働き方がこれまで「普通」とされていましたが、それは時短やパート以外に選択肢がなかったからです。産前、または妊娠前に専門的な知識や経験、スキルを身に付けておく、いわゆる手に職を付けておいた場合、復職や転職がしやすくなるなどキャリアの選択肢は一気に広がるでしょう。
「手に職」となる専門職にはさまざまな種類がありますが、特に在宅勤務が可能な職種であれば仕事と家事育児の両立が望め、適切なワークライフバランスを実現しやすくなります。働き方にも柔軟性が生まれるため、経済的な自立も達成しやすくなるでしょう。
具体的には、プログラミングや翻訳などが在宅勤務可能な専門職です。ただしこうした一定の水準のスキルが不可欠となる職種は、事前にある程度のスキルを習得しておくこと、あるいは実務を経験しておくことが必須となります。高収入を狙える専門職だからといって、いきなり在宅ワークでチャレンジできるようなものではないことを覚えておきましょう。
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女性が経済的に自立するのは、何も家計を支えるためだけではありません。夫が不慮の事故に遭わないとは限りませんし、何らかの理由で離婚することになるかもしれません。女性の経済的自立は、このようなケースに対してのリスクヘッジとしても機能します。また、家族以外のやりがいを見つけ、自分の人生を歩むためにも必要なことといえるでしょう。
事前に専門職に就いて手に職を身に付けておくことがベストではありますが、すでに小さな子どもを抱えており身動きがとりづらいママの場合は、在宅ワークからチャレンジしてみましょう。在宅ワークの種類は数ありますが、おすすめしたいのはWeb広告運用です。
専門知識が必要で難しそうなイメージがあるかもしれませんが、ほとんどの人が未経験からスタートしている仕事です。スキルアップ研修などを通じて徐々に知識やスキルを身に付けられ、運用の経験を積み上げるごとにどんどんコツもつかめてくるので、それに応じて報酬も上がります！
労力と報酬が見合わないことも多い在宅ワークのなかでも、未経験からでも高収入を狙える仕事です。ぜひ前向きに検討してください！
この記事を書いた人
野川 ともみ
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